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テレビ番組、動画、音楽、さらにゲームなどがテレビでいつでも自由に楽しめる、さらにスマホやタブレットとも連動し、楽しむ時間や場所も選ばないというのがスマートテレビです。そのスマートテレビの幕開けが予想通り今年から始まろうとしています。しかも液晶テレビは脇役でしかないという姿も見えてきます。
スマホで定額動画見放題のサービスは、ドコモの「dビデオ」、auの「ビデオパス」などがありますが、そこに遅れをとっていたソフトバンクがエイベックス・エンターテインメントと組み「UULA(ウーラ)」で参戦します。しかもそれぞれのサービスがHuluも真っ青というほど安いのです。
さらにそれぞれ、テレビのHDMI端子につなぎさえすればWi-Fi経由で持っているテレビをスマートテレビとして楽しめるスティックを発売します。もうスマホだとか、タブレットだとかの境界線もなくなり、どんどんつながっていくわけです。

米国ではDVDレンタルから番組のオンデマンド配信に広げたネットフリックスが成功していますが、おそらく携帯キャリアがスマートテレビの市場を拓いていくというのは日本独特のスタイルじゃないでしょうか。

スマートテレビは、コンテンツを提供するサービスの仕組みとしてのプラットフォームが鍵を握っています。つまり市場での主導権や付加価値がどんどん機器からサービスに移っていきます。液晶テレビメーカーで、そういったサービスを提供することができるのはSONYぐらいでしょうか。サムスンもスマホでコンテンツを売るサービスに手をつけていますが、まだいまのとことメジャーではありません。しかもテレビとインターネットをつなぐボックスやスティックなどの周辺機器で、家庭のテレビをスマートテレビにしてしまえるので、また切り口を失ってしまいそうです。

スマートテレビでコンテンツを提供する役者として忘れてはならないのが放送局です。しかし、こちらは電波が主役だ、テレビ番組を見るのはテレビ番組の時間に視聴者が合わせろとプロダクト・アウトのような発想からなかなか卒業ができません。しかも、視聴率で他社を抜いたとか、また昨年は景気が悪くテレビ広告が減ったけれど、今年はテレビ広告が回復したとか、短期的な市場の変化には敏感ですが、視聴者のテレビの見方やライフスタイルの変化という現実には目をつぶっているとしか思えません。

すこし古いデータですが、家庭のいずれかのテレビにスイッチが入っていることでテレビを見ているとした総世帯視聴率(HUT)の推移をみればあきらかにテレビは市場が縮小してきています。
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 主要テレビ局の複数年に渡る視聴率推移をグラフ化してみる:Garbagenews.com :

しかも、録画して見ているという比率も高く、当然稼ぎの手段である広告はスキップされてしまいます。

本来ならテレビ局の広告ビジネスからすれば、広告がスキップされてしまう録画から、自らオンデマンド放送をやって、広告の主導権を取り戻すことがビジネスの王道でしょうが、オンデマンド放送は各社バラバラで、それでは利用者は増えません。
視聴者からすれば、どの放送局ではなく、どの番組かを選んでいるので、ここは放送局が手を組んでワンストップで利用できるサービスを提供すればいいだけです。

しかし、今の勢いでは携帯キャリアがそのプラットフォームを握りそうなので、後からそれに乗れば、当然携帯キャリアがビジネスの主導権をとり、やがてタダ同然で番組を流さざるを得なくなってしまうのでしょう。

スマートテレビという避けがたい時代の流れのなかで、またスマートフォン、タブレット、テレビが連動したプラットフォームに人と人をつなぐ新しいソーシャルネットワークも、また新しいサービスも登場し、従来とは違った経済圏が生まれてきそうです。

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