2011年頃の液晶テレビの激しい価格下落1インチ1,000円時代の再燃でしょうか。ビデオレンタルは売上が落ちてきて、ゲーム販売など他のビジネスへと軸足を移しつつあるGEOが、ドンキホーテやノジマのPB、ヤマダ電機とFUNAIの提携などに続いて、低価格液晶テレビ参戦を発表しました。4K対応50型液晶テレビが4万9800円(税別)です。1インチあたりの価格が税別で996円、税込みで1,076円で、価格コムで同じ4K50インチの液晶テレビの最安値ハイセンスの62,380円、1インチ1,247円よりも安くなっています。
日本の家電メーカーは、一斉にリベートなどを見直し、さらに高画質化によって価格下落に歯止めをかけてきました。電量販店も値引き戦争をしかけても、需要が伸びるわけでもなく共倒れになることから、極端な価格競争をしなくなり、3Dの失敗以降は、ある意味で液晶テレビの価格は落ち着いていました。

ちなみに今日現在で、GEOと同じ4K対応50型液晶テレビの国産ブランドを価格コムで調べると、 最安値はシャープAQUOS LC-50U40で91,980円、1インチが1,839円と、GEOのおよそ1.8倍です。つまりGEOは衝撃的な価格破壊を仕掛けたことになります。

業界の秩序を破壊するのは、違う分野から参入してくるニューカマーというのが相場ですが、果たして、4Kで1インチ1,000円時代に向かう引き金となるのかどうかが注目されるところです。

その参考になるのが液晶パネルの価格動向ですが、大量消費市場の米国と中国でそれまで伸びてきた出荷数量が落ちてきているために、価格も下落しはじめ、年初比からの下落率は1〜2割に達するといいます。また大画面液晶は、有機ELが伸びてくるので、そちらとの競争も始まり、価格下落に拍車がかかる要因になってくるのではないでしょうか。

家電業界の救いとなりそうなのは、4K8K放送の本スタートで、あと一年です。はや70インチの8K液晶テレビが税込みで108万円の価格で販売されましたが、さてどれだけ画質で市場の拡大なり、高価値化がはかれるのかは未知数です。おそらく市場はかなり限られてしまうのではないでしょうか。それだけの高画質が生かせるコンテンツ、またニーズがどれだけあるのかは疑問です。

むしろテレビは性能アップではなく、生活のなかでテレビライフが根本的に変わるような仕組みの改革が求められてきています。おそらくその鍵を握っているのが、タイムシフト視聴をどれだけ便利にしていくのかの仕組みでしょう。「録画」+見逃し番組は「オンデマンド」で対応するというのは、いかにも限界があるように感じます。


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