ユニー・ファミリーマートHDとドンキホーテHDが資本・業務提携することが発表されました。ユニー・ファミマの100%子会社であるユニーの株式40%をドンキホーテHDが取得することになります。意外性があって、面白い取り合わせだと思います。なにせドンキホーテは28期連続の増収増益の元気印で、一方のユニーは、アピタやピアゴの店名で展開する総合スーパー(GMS)で、この業態のご多分にもれず、客数、既存店売上高も前年割れが続く業績低迷に苦しんでいます。
深夜にたむろするDQNを相手に独特の商売から成長してきたドンキホーテと、時代変化についていけず、競争に破れ、売れない衣料品や住関連商品を扱ってきた総合スーパー(GMS)との組み合わせで、どんな化学反応が起こってくるのかを注目しておきたいところです。

当面は、ユニーが撤退する店舗をドンキホーテの店舗にしたり、一階の食品スーパーを残し、階上の衣料品や住関連のフロアーをドンキホーテの店舗にするなどを進めてくるのでしょうが、ユニーそのものをディスカウント業態に転換させることが目標になってくるのでしょうか。

ドンキホーテのまるでジャングルのような「圧縮陳列」も、顧客層を広げるためには、さらに進化させねばなりません。「圧縮陳列」についてはこちらの記事をどうぞ。

もし、総合スーパー(GMS)が商品開発や業態開発するパワーを持てば、明るい展望も開けてきます。ドンキホーテのPB「情熱価格」は、50型4K液晶テレビを5万4800円で発売したことで話題にを呼びましたが、決算説明会資料によれば、現在はPBが売上の11%を占め、粗利では15.9%を占めています。

価格競争に耐え、しかも利益を上げていくためには当然、企画から製造、販売にいたるサプライチェーンを進化させなければなりませんが、ユニーが、ドンキホーテから開発ノウハウを学べば、総合スーパー(GMS)という歴史的使命を終えた業種からの転換も可能になってきそうです。

おそらくその時点では、きっとドンキホーテがユニーを飲み込んでいるに違いありません。安かろう悪かろうではなく、品質のいい商品を安く買える新しいタイプのディスカウンターの登場に期待したいところです。