今日もグーグルのビデオ会議システム「グーグル・ハングアウト」を使っての打ち合わせです。もちろん、マイクロソフトさんと打ち合わせるときは「スカイプ」になりますが、いずれもを重宝させてもらっています。総務省は、スカイプを利用しているようですが、そのビデオ会議システムに、いまやAWSで勢いに乗るアマゾンも参入してきました。
もちろん、グーグルやマイクロソフトだけでなく、ポリコムとかシスコ、またソニーなど、本格的なビデオ会議システムを提供している企業は数多く存在しますが高額です。よほどの人数が同時利用するのでなければ、グーグルのハングアウトやマイクロソフトのスカイプはIDさえ取得すれば無料で使えるのが魅力です。そこのアマゾンが参入してくれば、ビデオ会議システムの浸透にはずみがついてきます。
ビデオ会議システムは「働き方革命」の必須ツールです。うまく活用すれば、仕事によっては、とくにみんながオフィスにいる必要はありません。在宅でも仕事ができます。情報のやり取りということでは、メールもあれば、開発のための情報共有のシステムなども活用していますが、やはりニュアンスを共有するためには、あるいはアイデアは会話のなかから生まれるので、フェイス・ツー・フェイスの打ち合わせが大切になってきます。そそんなときにはビデオ会議システムが大活躍してくれます。
実際、東京、大阪、そして別の地方の三元中継で打ち合わせを日常的にやっていますし、開発案件でも、ニュアンスを伝えたいとき、互いの認識が噛み合っているのかを確かめるために使っていますが、実感として、世の中から「会議のための出張」は激減していくだろうなと感じます。
どこでしたか、そうそうキヤノンが、在宅勤務中にPCのカメラで監視するシステムを提供しているようですが、いかにも、成果ではなく、働く時間で評価する「日本らしさ」がちらほら透いて見え、物議を醸したようです。
総務省もスカイプを導入しているようですが、あとは霞が関からどれだけ本気で、早く人員を地方に移すかです。総務省は統計局の業務の一部を和歌山県に移す試みをやっているようですが、もっと大胆にやればと思いますね。
こういった技術が進展してくると、ほんとうに「リニア新幹線」が必要なのかも疑問に思えてきます。物理的に人が移動して、直接会わなければならないこともありますが、大半はビデオ会議システムで解決してしまいそうです。
それに、交通インフラが世界でもっとも整っている日本の経済が停滞し、新幹線すらなく、道路も日本に比べると傷みが目立つアメリカのほうが経済に活力があるということは、交通インフラ整備は経済の活性化にはあまり寄与していないということでしょうか。
東京で働くと、高い住宅費を負担するだけでなく、物価も高く、決して働く環境としてはよくありません。それこそ、同じ給与で他の地方都市で働けば、住まいの環境は比較にならないほど豊かになります。どんどん地方で働く動きがでてくれば、日本のイノベーションも加速されてくるのではないでしょうか。
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