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任天堂が8月11日に3DSを1万円値下げしたことが物議をかもしましたが、その値下げ効果で、値下げ発表前の同月18〜24日から約6・6倍も販売量が増え、週間販売21万台と、発売直後に次ぐ高水準となりました。これを受けて株価も上がっています。結果として任天堂の値下げは正解でしたが、このことは結構重要なことを物語っているように感じます。
任天堂株反発、「3DS」販売が開始以来2番目の高水準−値下げ効果 - Bloomberg.co.jp :

つまり、テレビ業界も、また任天堂も、3Dの機能を画期的な付加価値と考え、高い値付けを行ったのですが、それが見事に失敗したのです。テレビではイオンが32型で6万円を切る3Dテレビを売り出しましたが、3Dテレビの価値はおそらくその程度しかなく、まだまだ価格が下落していくのでしょう。

3Dという機能を過大評価し、日本の液晶メーカーに限らず韓国勢も、かかったコストを売価に反映させてきたのですが、このブログで一貫して異を唱えてきました。3Dが果たしてどれくらいユーザーにとって価値があるのかが疑問だったからです。

液晶テレビのメーカーは、おそらく新しい技術であり、それが「付加価値」になるという判断があったのでしょう。

供給側にとっていくら技術として魅力を感じたとしても、また画期的であったとしても、ユーザーから見てどれほどの「価値」があるかは別問題です。

そこで感じるのは「付加価値」という発想での罠です。「付加価値」という発想は、下手をすると機能や効能の追加、つまり足し算になってしまいます。テレビ業界や任天堂もその足し算を行い、その結果、売価にも反映させたのでしょう。

しかし、ユーザーから見れば「テレビを見る」「ゲームを楽しむ」という基本的な価値は変わっていません。その楽しみ方のバリエーションが増えただけ、あるいはいままでとは違う楽しみ方ができるようになっただけで、おのずと許容できる価格は決まってきます。

同じ価格で片方が3D機能を持ち、片方が3D機能がなければ、3D機能をもったほうが売れる程度、あるいはプレミアム価格が認められてもごくわずかだと思います。

それがユーザーから見た「価値」です。

ユーザーにとっての「価値」から発想することが求められてきている時代です。ユーザーにとっての製品やサービスの「価値」をどう高めるのかのイノベーション競争が今やマーケティングの大きな焦点となってきています。

作り手、供給側の視点で「付加価値」を追求するのか、買い手、消費者側の視点で「価値革命」を追求するのか、よく似ているようでまったく違います。任天堂の3DSの値下げ効果に、それが象徴されているように感じます。

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