電子書籍普及のボトルネックが、フォーマットの乱立にあると考える人がいます。本当にそうなのでしょうか。
事業仕分けで、電子書籍のさまざまな電子書籍フォーマットの橋渡しをする中間フォーマットをつくろうという事業が仕分けの対象になったそうですが、中間フォーマットをつくることそのものが、混乱させるという議論もあります。
その議論は専門家の人たちに任せるとして、実際、とくに、アップルや、アマゾンが日本語の電子書籍への対応をしていないこともあって、現在は、すでにいくつかの電子書籍のフォーマットで読んでいますが、ユーザーとしてなんの不便を感じることもありません。
むしろ不便さを感じるのは、電子書籍であれば欲しい機能の不足です。たとえば著作権保護を重視しすぎるあまりに部分的なコピーすらできなくなっているとか、マーカーの機能を持たないものがあるとかなどのソフトの問題です。
それよりも、もっと不満なのは電子書籍で出版されている書籍がまだまだ少ないことで、ビジネス書はとくに電子化を急いでもらいたいジャンルです。
しかも、おそらく電子書籍はフォーマットがどのようなものであれ、本気で売ろうとすると、その内容がネットで立ち読みすることが前提となってくるので、WEBとの親和性が求められてきます。つまり、WEBのルールに従っていくのでしょう。
電子書籍は、出版社にとっては大きなビジネスチャンスになってきます。もちろん再販制度は捨てないといけなくなりますが、逆に出版の自由度も高くなります。動画を中心に構成された出版もありえます。出版社が取り扱う情報の領域が拡大するということです。また出版した書籍が売れる売れないのリスクが軽減され、その分、プロモーションへの投資を強化できます。
WEB、書籍リーダー、紙の書籍を最適化するビジネスモデルやコンテンツの企画力、プロモーションなどのマーケティング力を競い合うことになってくるのでしょう。
また、検索とソーシャルメディアの影響が高まってくると思います。ソーシャルメディアでの評判が電子書籍が売れるか、売れないかに大きく影響してくるのではないでしょうか。クリックすれば、書籍を売るプラットフォームとしてのお店がどこであっても、そこにたどり着けるわけですから。
電子書籍といえば、宝島社が朝日新聞にセンセーショナルな広告を出していたようです。「宝島社は、電子書籍に反対です」と。
作家の佐々木譲さんが疑問だとして、ブログに書かれていることをツイッターで知りました。
電子書籍が本屋を消すのか?
これは雑誌社独特のセンセーショナルなキャッチフレーズで読者を惹きつけようとしただけではないかと疑っています。おそらくこのメッセージは、書店にむけた広告ではなかったかと。
書店は電子書籍が普及することに戦々恐々としています。そして今宝島社は、書籍店のなかに雑貨店風の宝島社コーナーづくりではじめており、そのための広告だったのではないでしょうか。
書店の中に書店!? 宝島社がファッション雑貨店風の書籍売り場を展開
書店に提案する切り口として、電子書籍の時代がきたら、書籍だけでは成り立たない、もっと物販を広げましょうというトークがそこからはにじみ出ているように感じます。読みすぎでしょうか。
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