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日テレが、9月中間期単体決算を19億円の損失に修正したのにつづき、昨日は、テレビ東京が09年3月期単体決算で損失は5.41億円という予想を発表していました。フジも放送収入が、上半期は前年同期の95%弱になり、TBSも下期の売上高が前年同期比9.3%減となるそうです。北京オリンピックの特需もほとんどなかったということでしょうか。
原油高や資源高などでコストがあがったこともあって、広告費を削るというスポンサーが増え、ただでさえ国内経済が痛みはじめていたところに、さらに金融危機の激震が走り、また広告費を削るという動きがでてきたことが直接的な原因でしょう。

しかし、誰が考えても、インターネットの影響や若い人たちのテレビ離れ、HDD録画機で見て、広告をスキップして広告を見ないといったことなどによって、テレビの広告効果が落ちてきていると考えるのが自然で、スポンサーもより効果的なメディア・ミックスを求め始めているということもあるのかもしれません。

それよりは、もっと酷い状況なのが新聞広告です。宅配の比率が高く、また再販制度で守られているとはいえ、新聞社によってはかなり経営が厳しくなってきているということが容易に想像できます。休刊、廃刊が相次ぐ雑誌よりも新聞広告の広告費の落ち方のほうが大きいのですから。
社会実情データ図録「日本の広告費の推移」

マスメディア不況と言った状況ですが、どんな打開策があるのでしょうか。時代の流れを考えると想像もつきません。

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